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耐震補強とリフォーム

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耐震診断や耐震補強は、リフォームの一部であって、切っても切り離せない関係なのですが、リフォームと区別して考えていらっしゃる方も多いのが残念です。ここでは、耐震診断・耐震補強とリフォームの考え方についてお話しします。

耐震診断の定義とは、「その建物が現行の建築基準法の基準を満たしているかどうかの確認作業」であるということです。つまり、地震うんぬん以前に、その建物自体の構造の是非が問われているのです。本来、全ての建物は建築基準法の基準を満たしているはずです。しかし、建築基準法の内容がどんどん厳しくなっているために、その建物が建築された時点と現在とでルールが変わっているということがおこるわけです。「今まではこれで大丈夫だと考えていたけど、やっぱりもっと強くしないといけない」そんなルール変更が積み重なっているのです。

1950年の建築基準法制定以来、大地震による被害が目立つと、その都度その内容が改正されてきました。1968年の十勝沖地震でコンクリートのせん断破壊が目立つと、1971年には、基礎の布基礎化の改正がありました。1978年の宮城県沖地震で窓ガラスの被害が目立つと、1981年には、壁量の再強化の改正がありました。1955年の阪神・淡路大震災で木造住宅の倒壊が目立つと、2000年には、壁のバランス基準が設けられ、ホールダウン金物の設置を義務づける改正がありました。

このように、大地震による大きな被害を受けるたびに、それを教訓としてより強度の高い建物でないと建築できないルールになってきました。そして、構造の強度についての改正は、この2000年5月を最後としています。この改正で、耐震強度についての建築技術はほぼ完成を見ていると言っていいと考えています。これ以降の建物は全て現在の安全基準と同じ建物になっています。

これは2000年5月以前に建築された建物は、現行の建築基準法の基準を満たしていない可能性があるということを意味します。つまり、当時のルールでは建てることができたが、現在のルールでは建てることができない建物です。「既存不適格建造物」という扱いで、居住することは認められています。それを確認するのが耐震診断です。現在の基準に合わせて改修をすることが前提の作業です。ちなみに現行の建築基準法は「震度六強」でも倒壊しない家を目標にしています。

では、それがどのようにリフォームとリンクするのでしょうか。地震で比較的、築年数の浅い木造住宅が倒壊する大きな要因は、

  • 柱の接合力不足(柱が抜けて倒壊する)
  • 耐力壁が少ない(木造住宅は壁の量が強度の命です)
  • 耐力壁の配置のバランスが悪い

以上の三点に集約されます。つまり、耐震診断ではこの三点を中心に確認します。

例えば、「耐力壁が少ないので、壁を補強しましょう」というケースで、実は少し前にリフォームがすんでいたと仮定します。すると、クロスを貼りなおしたばかりの壁をまためくらなければなりません。これは、費用的にも二重の出費になりますし、精神的にもつらいものです。リフォーム時に耐震診断をしておけば防ぐことができた失敗です。リフォームと耐震補強は、解体や内装の仕上げなど、共通する作業が多く、別々にするとコストが高くつきます。基本的には、リフォームと耐震補強は同時に行うよう計画すべきです。

次に、間取りの変更をともなうリフォームのケースを考えてみます。「この壁を撤去して隣室と一部屋にしてください」というリクエストに対して、何も言わずにその壁を撤去する会社は非常に危険です。悪意でなくとも、構造の強度を確保するという考え方が欠如しています。柱を抜くのに必要な梁の補強は、どこの工務店や大工さんでもするのですが、壁をめくるにあたっての補強は、全く考慮しない会社があるのも事実です。

このような場合では、お客様が希望されていなくても、壁量の計算をして、「その壁を撤去しても問題が無いのかどうか確認する義務」が工務店やリフォーム会社にはあります。法律的には、驚くべきことに何の規制もないのですが、建築に携わる者としての基本的な心構えです。いかにお洒落でデザインが良くても、構造の強度をないがしろにしているリフォームは値打ちがありませんし、犯罪的ですらあります。つまり、リフォームをした結果、建物を弱くしないために耐震診断を欠かすことはできません。

ちなみにこのような悪質なリフォームは、以前は当たり前のように存在しました。現在ではかなり少なくなってはきていますが、いまだになくなってはおりません。

この壁量計算が耐震診断であって、必要な改修が耐震補強なのです。だから、リフォームと耐震診断は一つのものなのです。過去はともかく、現在の建築事情では、耐震診断ができない会社なんてリフォームをする資格がありません。

リフォームをするために耐震診断をするのもOKです。地震が心配で耐震診断が先にあり、その結果、耐震補強とリフォームを一緒にするのもOKです。ただ、リフォームと耐震補強を分けて考えることは、決して正しい考えではありません。

「リフォームしたから、耐震診断してください。どんなリフォームか確かめたいのです」まるでゲームですが、本当にこのような方がいらっしゃるのです。そのリフォームをした会社もダメなのですが、お客様も、もう少し真剣に考えていただきたいと思います。正直なところ、その方のために残念な思いがいたします。

最後になりますが、私はそれまで携わってきた耐震診断と耐震補強の是非を問うべく、2007年には、能登半島地震・新潟中越沖地震と二度、五日にわたり、社員とともにボランティアに従事し、現地をゆっくりと視察してきました。不謹慎なようですが、勉強が目的でした。「なるほど」と思えたことも「意外だな」と感じたこともありました。これは実に得難い経験でした。

倒壊した建物、倒壊しなかった建物をじっくり見ることで、耐震診断の評点といった視点を超えて、建物を倒壊させないことについて自信を深めました。ちなみに体感温度という言葉がありますが、私は「体感耐震強度」なるものが身についたような気がしています。私は私が計画した補強提案で私が施工管理をすれば、間違っても地震で家を倒すことはないと自負しています。

(財)日本木造住宅耐震補強事業者協同組合の小野秀男理事長の受け売りですが、「大地震から家族の生命を守るのは家長の責任」です。積極的に耐震診断を受けるとまではいかないまでも、せめてリフォーム時には、必ず「自宅の健康診断」を受ける気持ちで耐震診断を受けていただきたいと思います。

上記は、大吉建設が無用配布しています「リフォームを考えた時に読む本」より抜粋しました
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